ユナイテッド・マルチ・マネージャー・ファンド１（愛称：フルーツ王国） ユナイテッド日米株式マーケット・ニュートラル（愛称：ツインライト） ユナイテッド・タートルクラブ・ファンド・シリーズ アジア・パシフィック・ファンド（愛称：大アジア） ディープリサーチ・チャイナ・ファンド（愛称：翡翠探訪） グローバル高配当プラス・ファンド（愛称：世界資産） アジア・ダイナミック日本株ファンド ニュージェネレーション世界環境ファンド（愛称：水と太陽） ユナイテッド為替参照ファンド2007-09（愛称：かわせ飛行） アジア短期債券ファンド（愛称：アジさい） トレンド・フォロー・オープン(安定型) トレンド・フォロー・オープン(積極型) アイザワ-有進　日韓グッドチョイス・ファンド ベトナム株式プラス・オープン（愛称：ベトナム・ドリーム） アジア・エクイティ・インカム・ファンド インドネシア債券ファンド 日本株ロング・ショート戦略ファンド（愛称：成長の風） 日中韓グッドチョイス・ファンドNEW ・ ご挨拶 ・ 会社概要・沿革 ・ 議決権行使方針 ・ 個人情報保護方針 ・ 当社の特色 ・ 資料請求・各種お問い合わせ ・ 当社の苦情処理・紛争解決措置について アジア・エクイティ・インカム・ファンド（毎月分配型） 追加型投信／内外／資産複合　（日経新聞掲載名称：アジア株分配） ファンドの特徴 ファンドのリスク お申込みメモ ファンドにかかる費用等 販売会社一覧 基準価額一覧 交付目論見書 請求目論見書 月次レポート 運用報告書 ■アジア諸国・地域の株式を実質的な主要投資対象とし、配当等収益に加え、「インカムプラス戦略」により相対的に高いインカム収入の獲得を目指します。*1 *2 ■株式への投資にあたっては、株価の割安度、配当利回り、流動性等を勘案し、投資銘柄を決定します。 ■毎月決算を行い、収益分配方針に基づき分配を行います。*3 *4 ■以下の投資信託証券*5を主要投資対象とします。 *1日本を除くアジア諸国・地域（主として、香港、韓国、台湾、タイ、インドネシア、マレーシア、シンガポールおよびインド等）の株式に実質的に投資します。 *2株式の配当等収益に加え、株式にオプションを組み合わせた「インカムプラス戦略」により相対的に高いインカム収入の獲得を目指します。 *3毎月11日（休業日の場合は翌営業日）に決算を行い、収益分配方針に従い分配を行います。 *4分配金額は、委託会社が基準価額の水準および市況動向を勘案して決定します。ただし、分配を行わないこともあります。 *5 投資信託証券の名称 基本投資配分比率 ケイマン籍円建外国投資信託「クレディ・スイス・ユニバーサル・トラスト（ケイマン）�U− ZAM アジア・エクイティ・インカムプラス・ストラテジー・ファンド（適格機関投資家限定）」 95% 「ユナイテッド日本債券ベビーファンド（適格機関投資家向け）」 5% ※約款に定める「別に定める投資信託証券」をいいます（平成22年８月16日現在）。 （注１）市況動向および資金動向などにより、上記のような運用が行えない場合があります。 （注２）上記の投資信託証券の概要については、後述の「追加的記載事項　投資対象とする投資信託証券の概要」をご参照ください。 当ファンドは、投資信託証券への投資を通じて、実質的に株式や債券など値動きのある有価証券ならびにオプション取引等デリバティブ取引を行いますので、当ファンドの基準価額は変動します。したがって、ご投資家の皆様の元本は保証されているものではなく、これを割り込むことがあります。 当ファンドの基準価額を変動させる要因の主なものは以下の通りです。 有価証券等の価格変動リスク ： 為替相場は投資対象国・地域の政治および経済情勢、通貨規制、資本規制等の要因により変動します。当ファンドは、実質的に組入れた外貨建資産について、原則として為替ヘッジを行いませんので、為替相場の変動の影響を受けます。為替相場が当該資産の通貨に対して円高になった場合は、当ファンドの基準価額が値下がりする要因になります。 為替変動リスク ： 外貨建資産については、一般に外国為替相場が当該通貨に対して円高になった場合には、当ファンドの基準価額が値下がりする要因となります。 信用リスク ： 有価証券の発行体において、経営不振、その他の理由により、債務不履行が発生した場合、またはそうした事態が予測される場合には、当該発行体が発行する有価証券の価格は下落し、基準価額が値下がりする要因となります。当ファンドが投資対象とする債券のうち、信用度の低い低格付けの債券は信用度が高い高格付けの債券と比較して、相対的に高い利回りを享受することが期待できる一方で、発行体の財務内容等の変化により、債券の価格が大きく変動する傾向があり、かつ発行体が債務不履行に陥る可能性も高いと考えられます。このように、投資する債券等の発行体がこうした状況に陥った場合には、当ファンドの基準価額が値下がりする要因となります。 カントリーリスク ： 当ファンドは、投資信託証券への投資を通じてアジア諸国・地域の株式に投資します。そのため、当該国の政治、経済および社会情勢等の変化ならびに法制度および税制度等の変更により、市場が混乱した場合、または取引に対して新たな規制もしくは税金が課されるような場合には、当ファンドの基準価額が値下がりする要因になります。 オプション取引に伴うリスク ： 当ファンドは、投資信託証券を通じて、オプション取引のエクスポージャーを持ちます。オプション取引の価格は、対象とする株価等の原資産価格の変動等により上下しますので、これにより損失を被ることがあります。また、一般にオプション取引は、少額の証拠金で多額の取引を行うことができることから、時として多額の損失を被る危険性を有しています。 （ご注意）以上は、基準価額の主な変動要因であり、変動要因はこれに限られるものではありません。 購入単位 １口または１円単位として販売会社が任意に定める単位 購入価額 当初申込期間（平成22 年9 月1 日から平成22 年9 月30 日まで） 　1 口あたり1 円 継続申込期間（平成22 年10 月1日から平成23 年11月10 日まで） 　購入申込日の翌営業日の基準価額（1 万口あたりで表示しています。 購入代金 販売会社が定める期日までにお支払いください。 換金価額 換金（解約）受付日の翌営業日の基準価額から信託財産留保額を差引いた価額 換金代金 原則として換金（解約）受付日から起算して8 営業日目からお支払いします。 申込締切時間 当初申込期間 　販売会社が定める時間とします。 継続申込期間 　午後3 時までに、販売会社が受付けた分を当日のお申込み分とします。 購入・換金申込不可日 以下の日においては、購入および換金（解約）のお申込みができません。 香港、韓国、台湾およびシンガポールのいずれかの銀行が休業日（土曜日および日曜日を除きます。）である日の前営業日。 購入の申込期間 当初申込期間 平成22 年９月１日から平成22 年９月30 日 継続申込期間 平成22 年10 月１日から平成23 年11 月10 日 （期間終了前に有価証券届出書を提出することにより更新されます。） 換金制限 信託財産の資金管理を円滑に行うため、１億口または１億円以上の換金（解約）請求は、正午までにお願いします。 購入・換金申込受付の 中止及び取消し 金融商品取引所等における取引の停止、外国為替取引の停止、決済機能の停止、その他やむを得ない事情があるときは、購入・換金（解約）の受付を中止すること、および既に受付けた購入・換金（解約）申込みの受付を取消す場合があります。 信託期間 原則として平成32 年８月11 日までです。 繰上償還 次のいずれかの場合には、委託会社は、事前に受益者の意向を確認し、受託者と合意のうえ、信託契約を解約し、信託を終了させること（繰上償還）ができます。 ・ 受益権の口数が10 億口を下回ることとなった場合 ・ やむを得ない事情が発生したとき 決算日 毎月11 日（休業日の場合は翌営業日） 収益分配 年12 回、収益分配方針に基づいて収益の分配を行います。 信託金の限度額 ファンドの信託金限度額は5,000 億円です。 公告 日本経済新聞に掲載します。 運用報告書 毎年２月と８月の計算期末および償還時に運用報告書を作成し、知れている受益者に交付します。 課税関係 課税上は、株式投資信託として取扱われます。配当控除、益金不算入制度の適用はありません。 ■投資者が直接的に負担する費用 購入時手数料 ： 購入申込日の翌営業日の基準価額に申込口数を乗じて得た額に、上限を4.20％（税抜　4.0％）として、販売会社が定める料率を乗じて得た額とします。 信託財産留保額 ： １万口につき換金（解約）受付日の翌営業日の基準価額に対して0.5％の率を乗じて得た額を、ご換金（解約）時にご負担いただきます。 ■投資者が信託財産で間接的に負担する費用 運用管理費用 （ 信託報酬） ： ファンドの日々の純資産総額に年1.5015％（税抜 年1.43％）の率を乗じて得た額とします。運用管理費用は、毎計算期間末日または信託終了のときに、信託財産から支払われます。 当ファンドの運用管理費用 （信託報酬）（年率） 年1.5015％　　（ 税抜　年1.43％） 配分 委託会社 年0.735％ 　　（ 税抜　年0.70％） 販売会社 年0.735％ 　　（ 税抜　年0.70％） 受託会社 年0.0315％　　（ 税抜　年0.03％） 投資対象とする投資信託証券* 年0.343％　 （ 税抜　年0.3425％） 実質的な負担 年1.8445％　（税抜　年1.7725％） *ファンドが投資する投資信託証券の信託報酬率を、投資配分比率で加重平均して計算した概算値です。ただし、この値はあくまで目安であり、当ファンドにおける実際の投資信託証券の組入れ状況等によって± 0.1％程度変動しますので、受益者が負担する実質的な信託報酬も変動します。 その他の費用・ 手数料 ： ファンドに関する組入有価証券の売買の際に発生する売買委託手数料、監査費用、印刷費用、郵送費用、および外国での資産の保管等に要する諸費用等を信託財産でご負担いただきます。 投資対象の投資信託証券においても同様の費用がかかり、当該投資信託証券の信託財産から支払われます。 *これらの費用等は、運用の状況等により変動するため、料率、上限率等をあらかじめ表示することが出来ません。 ■税金 税金は表に記載の時期に適用されます。 以下の表は個人投資者の源泉徴収時の税率であり、課税方法等により異なる場合があります。 時期 項目 税金 分配時 所得税および地方税 配当所得として課税 普通分配金に対して10％ 換金（解約）時および償還時 所得税および地方税 譲渡所得として課税 換金（解約）時および償還時の差益（譲渡益）に対して10％ *上記は平成22 年6 月30 日現在のものですので、税法が改正された場合等には、税率等が変更される場合があります。 *法人の場合は上記とは異なります。 *税金の取扱いの詳細については、税務専門家等にご確認されることをお勧めします。 ■おきなわ証券 ■日本アジア証券 ■藍澤證券 ■楽天証券 ■SBI証券 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