ユナイテッド・マルチ・マネージャー・ファンド１（愛称：フルーツ王国） ユナイテッド日米株式マーケット・ニュートラル（愛称：ツインライト） ユナイテッド・タートルクラブ・ファンド・シリーズ アジア・パシフィック・ファンド（愛称：大アジア） ディープリサーチ・チャイナ・ファンド（愛称：翡翠探訪） グローバル高配当プラス・ファンド（愛称：世界資産） アジア・ダイナミック日本株ファンド ニュージェネレーション世界環境ファンド（愛称：水と太陽） ユナイテッド為替参照ファンド2007-09（愛称：かわせ飛行） アジア短期債券ファンド（愛称：アジさい） トレンド・フォロー・オープン(安定型) トレンド・フォロー・オープン(積極型) アイザワ-有進　日韓グッドチョイス・ファンド ベトナム株式プラス・オープン（愛称：ベトナム・ドリーム） アジア・エクイティ・インカム・ファンド インドネシア債券ファンド 日本株ロング・ショート戦略ファンド（愛称：成長の風） 日中韓グッドチョイス・ファンド ブラジル・レアル・バランス・オープン（毎月分配型） チャイナ・メインランド人民元ファンド（四半期決算型）NEW ・ ご挨拶 ・ 会社概要・沿革 ・ 議決権行使方針 ・ 個人情報保護方針 ・ 当社の特色 ・ 資料請求・各種お問い合わせ ・ 当社の苦情処理・紛争解決措置について ブラジル・レアル・バランス・オープン（毎月分配型） 追加型投信／海外／資産複合　（日経新聞掲載名称：ブラＢＯ分配） ファンドの特徴 ファンドのリスク お申込みメモ ファンドにかかる費用等 販売会社一覧 基準価額一覧 交付目論見書 請求目論見書 月次レポート ■主としてブラジル・レアル建てのブラジル国債ならびにブラジルの金融商品取引所に上場している株式に実質的に投資を行い、安定的な収益の確保および信託財産の中長期的な成長を目指して運用を行います。 　・外貨建資産については、原則として為替ヘッジは行いません。そのため、為替相場の変動の影響を受けます。 ■ファンド・オブ・ファンズ形式で運用を行います。 　・国内籍投資信託「ＬＭ・ブラジル・レアル国債ファンド（適格機関投資家専用）」（運用：レッグ・メイソン・アセット・マネジメント※）および国内籍投資信託「ＬＭ・ブラジル高配当株ファンド（適格機関投資家専用）」（運用：レッグ・メイソン・アセット・マネジメント※）に投資を行います。 　※実質的な運用は、レッグ・メイソン・グループの「ウエスタン・アセット・マネジメント・カンパニー・ディーティーブイエム・リミターダ」（在ブラジル）が行います。 ■毎月決算を行い、収益分配方針に基づき分配を行います。 　・平成24年4月以降の毎月5日（休業日の場合は翌営業日）に決算を行い、収益分配方針に従い分配を行います。 　※分配金額は、委託会社が基準価額の水準および市況動向等を勘案して決定します。ただし、分配を行わないこともあります。 市況動向および資金動向などにより、上記のような運用が行えない場合があります。 当ファンドは、投資信託証券への投資を通じて値動きのある有価証券などに実質的に投資しますので、当ファンドの基準価額は変動します。また、外貨資産に実質的に投資しますので、為替相場の変動などの影響も受けます。したがって受益者の皆様の投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。また、投資信託は預貯金とは異なります。 当ファンドおよび当ファンドが投資する投資信託証券の基準価額の変動要因の主なものは、以下の通りです。 カントリーリスク （新興国に投資するリスク） ： 当ファンドは、投資信託証券への投資を通じて、実質的にブラジルの株式や国債に投資します。そのため、当該国の政治、経済および社会情勢等の変化ならびに法制度および税制度等の変更により、市場が混乱した場合、または取引に対して新たな規制もしくは税金が課されるような場合には、当ファンドの基準価額が値下がりする要因になります。一般に新興国市場は、先進国市場に比べて規模が小さく、流動性も低く、金融インフラが未発達であり、カントリーリスクは高くなる可能性があります。 為替変動リスク ： 為替相場は投資対象国・地域の政治および経済情勢、通貨規制、資本規制等の要因により変動します。当ファンドは、実質的に組入れた外貨建資産について、原則として為替ヘッジを行いませんので、為替相場の変動の影響を受けます。為替相場が当該資産の通貨に対して円高になった場合は、当ファンドの基準価額が値下がりする要因になります。また、当ファンドは新興国通貨建の株式や国債に実質的に投資を行うことから、為替変動リスクが相対的に高くなる可能性があります。 有価証券の 価格変動リスク ： 株式の価格は、会社の成長や収益性の企業情報および当該情報の変化に影響を受けて変動します。また、国内および海外の経済・政治情勢などの影響を受けて変動します。当ファンドにおいては、株式の価格変動または流動性の予想外の変動があった場合、重大な損失が生じるリスクがあります。また、当ファンドは、実質的にブラジルの株式に投資を行ないますので、先進国の株式に比べて価格変動が大きくなる傾向があり、基準価額にも大きな影響を与える場合があります。 金利変動リスク ： 一般に債券価格は、金利が上昇した場合には下落し、金利が低下した場合には上昇します。当ファンドにおいては、実質的な主要投資対象国であるブラジルの金利が上昇し、実質的に保有するブラジル国債の価格が下落した場合には、当ファンドの基準価額が下落し投資元本を割り込むことがあります。また、新興国の金利は、先進国の金利と比較して大きく変動する場合があります。 信用リスク ： 有価証券の発行体において、財政状況の悪化およびこれらに関する外部評価の変化等があった場合には、当該発行体が発行する有価証券の価格は大きく下落し、当ファンドの基準価額が値下がりすることがあります。なお、新興国の債券は、先進国の債券と比較して債務不履行の生じる可能性が高く、債務不履行が生じた場合は債券価格が大きく下落します。 （ご注意）以上は、基準価額の主な変動要因であり、変動要因はこれらに限られるものではありません。 購入単位 １口または１円単位として販売会社が定める単位 購入価額 当初申込期間（平成24年2月8日から平成24年2月28日まで） 　１口あたり１円 継続申込期間（平成24年2月29日から平成25年4月5日まで） 　購入申込日の翌営業日の基準価額（１万口当たりで表示しています。） 購入代金 販売会社が定める期日までにお支払いください。 換金単位 １口単位として販売会社が定める単位 換金価額 換金（解約）受付日の翌営業日の基準価額 換金代金 原則として換金（解約）受付日から起算して8営業日目からお支払いします。 申込締切時間 当初申込期間 　販売会社が定める時間とします。 継続申込期間 　午後３時までに、販売会社が受け付けた分を当日のお申込み分とします。 購 入・換 金 申込不可日 以下の日においては、購入および換金（解約）のお申込みができません。 ・サンパウロまたはニューヨークの銀行休業日もしくはサンパウロの取引所の休業日 ・サンパウロまたはニューヨークの銀行休業日（土曜日および日曜日を除きます。）の前営業日もしくはサンパウロの取引所の休業日（土曜日および日曜日を除きます。）の前営業日 購入の申込期間 当初申込期間 　平成24年2月8日から平成24年2月28日 継続申込期間 　平成24年2月29日から平成25年4月5日 　（期間終了前に有価証券届出書を提出することにより更新されます。） 換金制限 信託財産の資金管理を円滑に行うため、１億口または１億円以上の換金（解約）請求は、正午までにお願いします。 購入・換金申込受付の 中止及び取消し 金融商品取引所等における取引の停止、外国為替取引の停止、決済機能の停止、その他やむを得ない事情があるときは、購入・換金（解約）の受付を中止すること、および既に受付けた購入・換金（解約）申込みの受付を取消す場合があります。 信託期間 原則として平成34年2月7日までです。 繰上償還 投資する投資信託証券が存続しないこととなる場合は、信託を終了させます。受益権の口数が10億口を下回った場合、やむを得ない事情が発生した場合等には、事前に受益者の意向を確認し、受託者と合意のうえ、信託契約を解約し、信託を終了させること（繰上償還）ができます。 決算日 毎月5日（休業日の場合は翌営業日） ただし、第一計算期間は、平成24年2月29日から平成24年4月5日までです。 収益分配 年12回の決算時に、収益分配方針に基づいて収益の分配を行います。 信託金の限度額 ファンドの信託金限度額は1,000億円です。 公告 日本経済新聞に掲載します。 運用報告書 毎年1月と7月の決算時および償還時に運用報告書を作成し、知れている受益者に交付します。 課税関係 課税上は、株式投資信託として取扱われます。配当控除、益金不算入制度の適用はありません。 ■投資者が直接的に負担する費用 購入時手数料 ： 購入申込日（ただし、当初募集期間においては、１口当たり１円）の翌営業日の基準価額に申込口数を乗じて得た額に、上限を3.15％（税抜 3.0％） として、販売会社が定 める料 率を乗じて得た額とします。 信託財産留保額 ： ありません。 ■投資者が信託財産で間接的に負担する費用 運用管理費用 （信託報酬） ： ファンドの日々の純資産総額に年 1.26％（税抜 年 1.20％）の率を乗じて得た額とします。運用管理費用は、毎計算期間末日または信託終了のときに、信託財産から支払われます。 当ファンドの 運用管理費用 （信託報酬）（年率） 年 1.26％（税抜 年 1.20％） 配分 委託会社 年 0.4305％（税抜 年 0.41％） 販売会社 年 0.7875％（税抜 年 0.75％） 受託会社 年 0.0420％（税抜 年 0.04％） 投資対象とする 投資信託証券※ 年 0.57225％（税抜 年 0.545％） 実質的な負担 年 1.83225％（税抜 年 1.745％） ※投資信託証券の報酬率は、当ファンドが投資する投資信託証券の信託報酬率を、設定時当初の投資配分比率（予定）で加重平均して計算した概算値です。ただし、この値はあくまで目安であり、当ファンドにおける実際の投資信託証券の組入れ状況等によって±0.1％程度変動しますので、投資者が負担する実質的な信託報酬も変動します。 その他の費用・ 手数料 ： ・有価証券取引に伴う手数料（売買委託手数料、保管手数料等） ・信託財産に関する租税 ・監査費用（消費税等相当額を含みます。） ・諸費用（目論見書の作成費用など） �@目論見書などの作成および交付に関する費用、�A運用報告書の作成および交付に係る費用、�B計理およびこれに付随する業務に係る費用、�C公告に係る費用、�D法律顧問および税務顧問に対する報酬および費用など なお、投資対象の投資信託証券においても同様の費用がかかり、当該投資信託証券の信託財産から支払われます。 ※これらの費用等は、運用の状況等により変動するため、料率、上限率等をあらかじめ表示することが出来ません。 ■税金 税金は表に記載の時期に適用されます。 以下の表は個人投資者の源泉徴収時の税率であり、課税方法等により異なる場合があります。 時期 項目 税金 分配時 所得税および地方税 配当所得として課税 普通分配金に対して10％ 換金（解約）時および償還時 所得税および地方税 譲渡所得として課税 換金（解約）時および償還時の差益（譲渡益）に対して10％ ※上記は平成24年1月23日現在のものであり、税法が改正された場合等には、税率等が変更されることがあります。 ※法人の場合は上記とは異なります。 ※税金の取扱いの詳細については、税務専門家等にご確認されることをお勧めします。 ■日本アジア証券 ■おきなわ証券 ■飯塚中川証券 本サイトは、ファンドの商品性格および運用状況等についてお伝えすることを目的として、ユナイテッド投信投資顧問株式会社が作成したものです。特定の商品の勧誘や売買の推奨等を目的としたものではありません。本サイトは信頼できると考えられる情報に基づいて作成しておりますが、情報の正確性、完全性を保障するものではありません。本サイトに記載している各事項は、現時点または過去の実績を示したものであり、将来の成果を示唆または保証するものではありません。本サイトの記載内容、数値等については、作成時点のものであり事前の連絡なしに変更されることがあります。
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