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アジア・ダイナミック日本株ファンド |
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追加型投信／国内／株式 （日経新聞掲載名称：アジアダイナ）
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■アジア･ダイナミック日本株マザーファンドへの投資を通じて、実質的に、アジア地域*の成長により収益を伸ばすことが期待できる日本企業の株式に投資することにより、信託財産の中長期的な成長を目指します。
■実質的に、特色のある比較的少数の銘柄に投資することにより、リターンの追及を目指します。
■マザーファンドの運用の指図に関する権限を、徹底的なリサーチに基づく運用で定評のあるアバディーン・アセット・マネジメント・アジア・リミテッドに委託します。
*東アジア、東南アジアならびに南アジアの諸国・諸地域をいいます。ただし、日本、北朝鮮、中東諸国、オセアニア諸国は含みません。
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当ファンドは、マザーファンドへの投資を通じて、株式や債券などの値動きのある有価証券に実質的に投資しますので、当ファンドの基準価額は変動します。したがって、元本が保証されているものではなく、これを割り込むことがあります。信託財産に生じた利益および損失は、すべて受益者に帰属します。
当ファンドおよびマザーファンドの基準価額の変動要因の主なものは以下の通りです。
有価証券の価格
変動リスク |
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当ファンドおよびマザーファンドは、株式や債券など値動きのある有価証券を組入れますので、当該ファンドが組入れる株式や債券の価格変動の影響を受けます。株式や債券等の価格は、国内外の政治、経済、社会情勢、株式や債券等の発行企業の経営状況等により変化します。
その結果、ファンドの基準価額が値下がりすることがあります。 |
| 信用リスク |
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有価証券の発行体において、経営不振、その他の理由により債務不履行が発生した場合、またはそうした事態が予測される場合等には、当該発行体が発行する有価証券の価格は大きく下落し、基準価額が値下がりする要因となります。 |
| 流動性リスク |
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有価証券等を売却あるいは取得しようとする際に、市場に十分な需要や供給がない場合や取引規制等により十分な流動性の下での取引を行なえない等流動性の影響を受けます。一般に、流動性の低い有価証券は、より高い有価証券に比べ価格変動率が高くなる傾向があります。当ファンドおよびマザーファンドが保有する有価証券等において流動性が損なわれた場合、当ファンドの基準価額はその影響を受け、値下がりする要因となる可能性があります。 |
デリバティブ取引等
のリスク |
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当ファンドおよびマザーファンドにおいて、デリバティブ取引等を利用することがあります。当該デリバティブ取引等の価格は、対象指数や対象資産等の市況、先物等の市場の需給等を反映して変動しますので、当ファンドの基準価額が変動する要因となります。デリバティブ取引等の価格変動または流動性の予想外の変動があった場合、当ファンドの基準価額が値下がりすることがあります。 |
解約による資金流出
に伴うリスク |
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一部解約金の支払資金を手当てするために、ファンドが組入れる有価証券等を大量に売却しなければならない場合があります。この場合、市場規模や市場動向によっては、当初期待される価格で売却できないことがあり、当該取引によりファンドの基準価額が値下がりする要因となります。
また、ファミリーファンド方式による運用は、運用の効率化に資するものですが、一方で、当ファンドが主要投資対象とするマザーファンドに対し、他のベビーファンドにより多額の追加設定・一部解約等がなされた場合には、マザーファンドにおける売買ならびに組入比率の変化等により、当ファンドの基準価額や運用が影響を受ける場合があります。 |
（ご注意）以上は、基準価額の主な変動要因であり、変動要因はこれらに限られるものではありません。
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取得のお申込み
原則として、毎営業日取得のお申込みができます。ただし、シンガポールの銀行の休業日においては、お申込みの受付は行いません。 |
お申込み単位
最低単位を1口または1円として販売会社が定める単位。詳しくは販売会社または委託会社にお問合せください。 |
お申込み価額
お申込み受付日の基準価額 |
信託期間
平成19年2月28日より無期限。ただし、受益者のため有利であると認めるとき、その他の理由により信託を終了させることがあります。 |
決算日
年2回 （2月25日および8月25日）（休業日の場合は翌営業日） |
収益分配
毎決算時に収益分配方針に基づいて分配を行います。ただし、基準価額水準、市況動向等によっては分配を行わないことがあります。 |
ご解約のお申込み
原則として、毎営業日解約のお申込みができます。ただし、シンガポールの銀行の休業日においては、ご解約のお申込みの受付は行いません。 |
解約価格
ご解約お申込み日の基準価額とします。代金は原則としてご解約お申込み日から起算して4営業日目からお支払いいたします。 |
課税関係
原則として、収益分配金および換金時または償還時の個別元本超過額に対して課税されます。詳しくは投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。 |
クーリングオフ
当ファンドのお申し込みに関しては、クーリングオフの適用はありません。 |
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| ■お申込み時に直接ご負担いただく費用 |
| お申込み手数料 |
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お申込み価額に対して上限3.15%（税込）。販売会社によって異なる場合がありますので、詳しくは販売会社にお問合せください。 |
| ■ご解約時に直接ご負担いただく費用 |
| 信託財産留保額 |
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ありません。 |
| ■投資信託の保有期間中に間接的にご負担いただく費用 |
| 信託報酬 |
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信託財産の純資産総額に対して年1.89%（税込） |
| 実績報酬 |
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3ヵ月毎の基準価額の実質的な高値更新分に対して15.75%（税込） |
| その他の費用 |
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証券取引に伴う手数料（売買委託手数料、保管手数料等）、監査報酬、法律顧問・税務顧問への報酬、印刷費用、郵送費用、公告費用、格付費用、資金借入時の支払利息、受託者の立替えた立替金の利息、受益権の管理事務に関連する費用等（いずれも消費税等の各種税金が賦課される場合はそれを含む）。
その他の費用については、運用状況等により変動するものであり、事前に料率、上限額等を示すことができません。詳しくは投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。 |
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