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ディープリサーチ・チャイナ・ファンド（愛称：翡翠探訪） |
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追加型株式投資信託／ファンド・オブ・ファンズ （日経新聞掲載名称：翡翠探訪）
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■外国籍投資信託の受益証券を主たる投資対象とし、実質的に大中華圏の株式に
分散投資することにより、中長期的な投資信託財産の成長を目指します。
■外国籍投資信託の運用は、徹底した現地調査に基づき、市場が注目する前に割安な銘柄を発掘し投資する運用を得意とするバリュー・パートナーズ・グループ*が行います。
*香港を拠点とするバリュー・パートナーズ・リミテッドの投資助言に基づき、同社の100％子会社であるセンシブル・アセット・マネジメント・リミテッドが運用を行います。
■主として外国籍の投資信託証券に投資し、一部で国内籍の投資信託証券にも投資するファンド・オブ・ファンズです。
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当ファンドは、投資信託証券への投資等を通じて、株式や債券などの値動きのある有価証券等に実質的に投資しますので、当ファンドの基準価額は変動します。したがって、元本が保証されているものではなく、これを割り込むことがあります。信託財産に生じた利益および損失は、すべて受益者に帰属します。
当ファンドおよび当ファンドが投資する投資信託証券の基準価額の変動要因の主なものは、以下の通りです。
有価証券等の
価格変動リスク |
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当ファンドが投資する投資信託証券はそれぞれ株式、債券等を中心に値動きのある有価証券に投資します。当ファンドの基準価額は、当該投資信託証券が組入れる株式、債券等の価格変動の影響を受けます。株式、債券等の価格は、国内外の政治、経済、社会情勢、株式等の発行企業の経営状況等の変化により、下落することがあります。また、債券の市場価格は、概して金利が上昇すると下落し、金利が低下すると上昇します。残存期間の長い債券の方が短い債券より金利の変化率が高い傾向にあります。その結果、当ファンドの基準価額が値下がりすることがあります。
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| 為替変動リスク |
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投資信託証券を通じて外貨建資産に投資しておりますので、為替相場の変動の影響を受けます。為替相場が当該資産の通貨に対して円高になった場合にはファンドの基準価額が値下がりする要因となります。 |
| 流動性リスク |
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組入有価証券を売却あるいは取得しようとする際に、市場規模や市場動向によっては、組入有価証券が当初期待される価格で売却できずに、基準価額が下落することがあります。
特に、当ファンドが投資する外国籍投資信託証券の投資対象市場には新興市場が含まれています。かかる新興市場の市場規模や取引量は成熟市場に比べて低い水準にあり、流動性の低さから投資有価証券ひいては基準価額の変動性が大きくなることがあります。また、市場の流動性の低さは投資有価証券の処分価格または処分の容易性に悪影響を及ぼすことがあります。 |
| 信用リスク |
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有価証券の発行体において、経営不振、その他の理由により債務不履行が発生した場合、またそうした事態が予測される場合には、当該有価証券の価格は大きく下落し、基準価額が値下がりする要因となります。 |
| カントリーリスク |
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外貨建資産に投資する場合、その国の政治、経済情勢、外国為替規制、資本規制等による影響を受け、当ファンドの基準価額が大きく変動する可能性があります。特に、当ファンドが投資する外国籍投資信託証券の投資対象市場には新興市場が含まれています。新興市場では、法制・司法・当局による規制等が未だ整備途上の場合があり、当ファンドが投資する外国籍投資信託証券の投資・管理・運用に対する法令の適用や裁判機関・監督官庁の対応も不透明である可能性があります。かかる不透明さが投資先の外国籍投資信託証券、ひいては当ファンドに悪影響を及ぼす可能性があります。 |
解約による資金流出
に伴うリスク |
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一部解約金の支払資金を手当てするために、ファンドの組入有価証券等を大量に売却しなければならない場合があります。この場合、市場規模や市場動向によっては、当初期待される価格で売却できないことがあり、当該取引によりファンドの基準価額が値下がりする要因となります。
また、ファンド・オブ・ファンズ方式による運用は、ファンドが投資する投資信託証券の資金動向によって、ファンドの基準価額が影響を受けることがあります。 |
（ご注意） 以上は、基準価額の主な変動要因であり、変動要因はこれに限られるものではありません。
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取得のお申込み
原則として、毎営業日取得のお申込みができます。ただし、香港の銀行の休業日においては、お申込みの受付は行いません。 |
お申込み単位
最低単位を1口または1円として販売会社が定める単位。詳しくは販売会社または委託会社にお問合せください。 |
お申込み価額
お申込み受付日の翌営業日の基準価額 |
信託期間
平成18年10月31日より無期限。ただし、受益者のため有利であると認めるとき、その他の理由により信託を終了させることがあります。 |
決算日
年2回（2月25日および8月25日）（休業日の場合は翌営業日） |
収益分配
毎決算時に収益分配方針に基づいて分配を行います。ただし、基準価額水準、市況動向等によっては分配を行わないことがあります。 |
ご解約のお申込み
原則として、毎営業日ご解約のお申込みができます。ただし、香港の銀行の休業日においては、ご解約のお申込みの受付は行いません。 |
解約価額
ご解約お申込み日の翌営業日の基準価額とします。代金は原則としてご解約お申込み日から起算して6営業日目からお支払いいたします。 |
課税関係
原則として、収益分配金および換金時または償還時の個別元本超過額に対して課税されます。詳しくは投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。 |
クーリングオフ
当ファンドのお申し込みに関しては、クーリングオフの適用はありません。 |
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■お申込み時に直接ご負担いただく費用
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| お申込み手数料 |
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お申込み価額に対して上限3.15％（税込）。販売会社によって異なる場合がありますので、詳しくは販売会社にお問合せください。 |
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■ご解約時に直接ご負担いただく費用
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■投資信託の保有期間中に間接的にご負担いただく費用
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実質的な
信託報酬 |
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信託財産の純資産総額に対して年2.5125％（税込）±0.2％（概算）
（SAMグレーターチャイナ・エクイティ・ファンドJユニットを90％、ユナイテッド日本債券ベビーファンドを10％組入れた場合の数値） |
実質的な
実績報酬 |
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SAMグレーターチャイナ・エクイティ・ファンドJユニットにおいて、1年毎の基準価額の実質的な高値更新分に対して15％ |
| その他の費用 |
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証券取引に伴う手数料（売買委託手数料、保管手数料等）、監査報酬、法律顧問・税務顧問への報酬、印刷費用、郵送費用、公告費用、格付費用、資金借入時の支払利息、受託者の立替えた立替金の利息、受益権の管理事務に関連する費用等（いずれも消費税等の各種税金が賦課される場合はそれを含む）。
この他に当ファンドが投資する外国籍投資信託証券についても同様の費用がかかります。その他の費用については、運用状況等により変動するものであり、事前に料率、上限額等を示すことができません。詳しくは投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。 |
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