ユナイテッド・マルチ・マネージャー・ファンド１（愛称：フルーツ王国） ユナイテッド日米株式マーケット・ニュートラル（愛称：ツインライト） ユナイテッド・タートルクラブ・ファンド・シリーズ アジア・パシフィック・ファンド（愛称：大アジア） ディープリサーチ・チャイナ・ファンド（愛称：翡翠探訪） グローバル高配当プラス・ファンド（愛称：世界資産） アジア・ダイナミック日本株ファンド ニュージェネレーション世界環境ファンド（愛称：水と太陽） ユナイテッド為替参照ファンド2007-09（愛称：かわせ飛行） アジア短期債券ファンド（愛称：アジさい） トレンド・フォロー・オープン(安定型) トレンド・フォロー・オープン(積極型) アイザワ-有進　日韓グッドチョイス・ファンド ベトナム株式プラス・オープン（愛称：ベトナム・ドリーム） アジア・エクイティ・インカム・ファンド インドネシア債券ファンド 日本株ロング・ショート戦略ファンド（愛称：成長の風） 日中韓グッドチョイス・ファンド ブラジル・レアル・バランス・オープン（毎月分配型）NEW ・ ご挨拶 ・ 会社概要・沿革 ・ 議決権行使方針 ・ 個人情報保護方針 ・ 当社の特色 ・ 資料請求・各種お問い合わせ ・ 当社の苦情処理・紛争解決措置について インドネシア債券ファンド（毎月分配型） 追加型投信／海外／債券　（日経新聞掲載名称：ネシア債分配） ファンドの特徴 ファンドのリスク お申込みメモ ファンドにかかる費用等 販売会社一覧 基準価額一覧 交付目論見書 請求目論見書 月次レポート 運用報告書 ■当ファンドは、インドネシア・ルピア建てのインドネシア国債および国際機関債等の運用成果の獲得を目指し、安定した収益の確保と信託財産の中長期的な成長を図ります。 主として、パフォーマンス連動債への投資を通じて、「ＤＢＩＱ・ジャパニーズ・エン・デノミネイテッド・ＩＤＲ・ソブリン・ボンド・インデックス*」（以下「DBIQ・インドネシア・ソブリン債券指数（円建て）」といいます。）に概ね連動する投資成果を目指します。なお、現地通貨建て債券等に直接投資する場合があります。 ■毎月決算を行い、収益分配方針に基づき分配を行います。 原則として毎月22 日（休業日の場合は翌営業日）に決算を行い、配当等収益を中心に分配を行います。 ただし、分配を行わないこともあります。 ■原則として、為替ヘッジを行いません。 実質的に投資する外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行いませんので、為替変動の影響を受けます。 *ドイツ銀行が計算および発表するインドネシア政府および準政府機関等が発行するインドネシア・ルピア建ての国債ならびに公債の値動きを示す指数です（正式名称「DBIQ Japanese Yen Denominated IDRSovereign Bond Index」）。 当ファンドは、ユーロ円債への投資を通じて、実質的に債券指数の値動きに概ね連動した投資成果を目指しますので、当ファンドの基準価額は変動します。したがって、ご投資家の皆様の元本は保証されているものではなく、これを割り込むことがあります。 当ファンドおよびマザーファンドの基準価額の変動要因の主なものは以下の通りです。 有価証券等の価格 変動リスク ： 当ファンドは、原則として特定のユーロ円債を主要投資対象とし、可能な限り高位に組入れます。したがって、当ファンドの基準価額は、当該ユーロ円債の価格変動の影響を大きく受けます。当該ユーロ円債の価格は実質的に債券など値動きのある有価証券の価格等に影響されますので、金利上昇などにより当該債券価格が下落した場合には、その影響により当該ユーロ円債の価格が下落し、当ファンドの基準価額が値下がりする要因になります。有価証券等 信用リスク ： 当ファンドは、特定の金融機関により発行されたユーロ円債を主要投資対象としますので、当該金融機関の経営不振等による信用度の悪化を反映して同債券の価格が下落した場合、基準価額が値下がりする要因となります。また、同債券を売却する際は原則として当該金融機関の買い取りによる形式となりますので、当該金融機関の経営不振等により同債券の買い取りに支障が生じた場合には、当ファンドの基準価額が影響を受け損失を被ることがあります。 為替変動リスク ： 為替相場は投資対象国・地域の政治および経済情勢、通貨規制、資本規制等の要因により変動します。当ファンドは、実質的に投資する外貨建資産について、原則として為替ヘッジを行いませんので、為替相場の変動の影響を受けます。為替相場が当該資産の通貨に対して円高になった場合は、当ファンドの基準価額が値下がりする要因になります。 カントリーリスク ： 当ファンドは、実質的にインドネシアの債券指数の値動きに概ね連動した投資成果を目指します。そのため、当該国の政治、経済および社会情勢等の変化ならびに法制度および税制度等の変更により、市場が混乱した場合、または取引に対して新たな規制もしくは税金が課されるような場合には、当ファンドおよびユーロ円債の基準価額が値下がりする要因になります。 （ご注意）以上は、基準価額の主な変動要因であり、変動要因はこれらに限られるものではありません。 購入単位 １口または１円単位として販売会社が任意に定める単位 購入価額 当初申込期間（平成22 年９月21 日から平成22 年９月29 日まで） 　１口あたり１円 継続申込期間（平成22 年９月30 日から平成23 年12 月21 日まで） 　購入申込日の翌営業日の基準価額（1 万口あたりで表示しています。） 購入代金 販売会社が定める期日までにお支払いください。 換金単位 １口単位として販売会社が定める単位 換金単位 換金（解約）受付日の翌営業日の基準価額から信託財産留保額を差引いた価額 換金代金 原則として換金（解約）受付日から起算して7 営業日目からお支払いします。 申込締切時間 当初申込期間 　販売会社が定める時間とします。 継続申込期間 　午後３時までに、販売会社が受け付けた分を当日のお申込み分とします。 購入・換金 申込不可日 以下の日においては、購入および換金（解約）のお申込みができません。 ● ジャカルタ、ロンドンおよびシンガポールのいずれかの銀行が休業日である日 ● シンガポールの銀行が休業日（土曜日および日曜日を除きます。）である日の前営業日 ● 上記のほか、一部解約金の支払い等に支障をきたす恐れがあるとして委託者が定める日 （換金（解約）の場合） 購入の申込期間 当初申込期間 平成22 年９月21 日から平成22 年９月29 日 継続申込期間 平成22 年９月30 日から平成23 年12 月21 日 （期間終了前に有価証券届出書を提出することにより更新されます。） 換金制限 信託財産の資金管理を円滑に行うため、１億口または１億円以上の換金（解約）請求は、正午までにお願いします。 購入・換金 申込受付の 中止及び取消し 金融商品取引所等における取引の停止、外国為替取引の停止、決済機能の停止、その他やむを得ない事情があるときは、購入・換金（解約）の受付を中止すること、および既に受付けた購入・換金（解約）申込みの受付を取消す場合があります。 信託期間 原則として平成32 年９月23 日までです。 繰上償還 次のいずれかの場合には、委託会社は、事前に受益者の意向を確認し、受託者と合意のうえ、信託契約を解約し、信託を終了させること（繰上償還）ができます。 ・ 受益権の口数が10 億口を下回ることとなった場合 ・ やむを得ない事情が発生したとき 決算日 毎月22 日（休業日の場合は翌営業日） ただし、第一計算期間は、平成22 年９月30 日から平成22 年11月22 日までとします。 収益分配 年12 回、収益分配方針に基づいて収益の分配を行います。 信託金の限度額 ファンドの信託金限度額は500 億円です。 公告 日本経済新聞に掲載します。 運用報告書 毎年３月と９月の計算期末および償還時に運用報告書を作成し、知れている受益者に交付します。 課税関係 課税上は、株式投資信託として取扱われます。配当控除、益金不算入制度の適用はありません。 ■投資者が直接的に負担する費用 購入時手数料 ： 購入申込日の翌営業日の基準価額に申込口数を乗じて得た額に、上限を3.15％（税抜　3.0％）として、販売会社が定める料率を乗じて得た額とします。 信託財産留保額 ： １万口につき換金（解約）受付日の翌営業日の基準価額に対して0.3％の率を乗じて得た額を、ご換金（解約）時にご負担いただきます。 ■投資者が信託財産で間接的に負担する費用 運用管理費用 （ 信託報酬） ： ファンドの日々の純資産総額に年1.197％（税抜 年1.14％）の率を乗じて得た額とします。運用管理費用は、毎計算期間末日または信託終了のときに、信託財産から支払われます。 当ファンドの運用管理費用 （信託報酬）（年率） 年1.197％　　（ 税抜　年1.14％） 配分 委託会社 年0.420％　　（ 税抜　年0.40％） 販売会社 年0.735％　　（ 税抜　年0.70％） 受託会社 年0.042％　　（ 税抜　年0.04％） その他の費用・ 手数料 ： ● ファンドに関する組入有価証券の売買の際に発生する売買委託手数料、監査費用、印刷費用、郵送費用、および外国での資産の保管等に要する諸費用等を信託財産でご負担いただきます。 ● 当ファンドの主要投資対象であるユーロ円債について、年0.35％程度の管理費用がかかります。 ※ これらの費用等は、運用状況等により変動するため、料率、上限率等をあらかじめ表示することが出来ません。 ■ 税金 税金は表に記載の時期に適用されます。 以下の表は個人投資者の源泉徴収時の税率であり、課税方法等により異なる場合があります。 時　　期 項　　目 税　　金 分配時 所得税および 地方税 配当所得として課税 普通分配金に対して10％ 換金（解約） 時および償還時 所得税および 地方税 譲渡所得として課税 換金（解約）時および償還時の差益（譲渡益）に対して10％ ※上記は平成22 年7 月31 日現在のものですので、税法が改正された場合等には、税率等が変更される場合があります。 ※法人の場合は上記とは異なります。 ※税金の取扱いの詳細については、税務専門家等にご確認されることをお勧めします。 ■木村証券 ■三田証券 ■今村証券 ■ニュース証券 ■西村証券 ■ドイツ証券 ■ＳＢＩ証券 ■楽天証券 ■おきなわ証券 ■八十二証券 本サイトは、ファンドの商品性格および運用状況等についてお伝えすることを目的として、ユナイテッド投信投資顧問株式会社が作成したものです。特定の商品の勧誘や売買の推奨等を目的としたものではありません。本サイトは信頼できると考えられる情報に基づいて作成しておりますが、情報の正確性、完全性を保障するものではありません。本サイトに記載している各事項は、現時点または過去の実績を示したものであり、将来の成果を示唆または保証するものではありません。本サイトの記載内容、数値等については、作成時点のものであり事前の連絡なしに変更されることがあります。
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