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ニュージェネレーション世界環境ファンド（愛称：水と太陽） |
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追加型投信/海外/株式 （日経新聞掲載名称：水と太陽）
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■環境関連ビジネスを主要事業とする世界の企業の株式に、実質的に投資を行います。
■環境をテーマとしたニュージェネレーション指数の4つの分野に注目することにより、成長が楽しみな地球環境を守る産業を応援します。
■基準価額の水準に応じて、決算日（原則として、毎年6月、12月の各10日）に、収益の分配を行なうことがあります。
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当ファンドは、ユーロ円債等への投資等を通じて、株式や債券などの値動きのある有価証券等に実質的に投資しますので、当ファンドの基準価額は変動します。したがって、元本が保証されているものではなく、これを割り込むことがあります。信託財産に生じた利益および損失は、すべて受益者に帰属します。
当ファンドの基準価額の変動要因の主なものは、以下の通りです。
有価証券等の
価格変動リスク |
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ユーロ円債への投資を通じて、実質的に株式や債券など値動きのある有価証券に投資しますので、国内外の政治、経済、社会情勢等により価格が下落した場合には、その影響を受け当ファンドの基準価額が下落する要因になります。 |
特定業種への
投資リスク |
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当ファンドは、実質的に環境関連企業という特定業種の株式への投資を行なうため、より広い業種に分散して投資する場合と比べて特定業種の動向の影響を大きく受け、基準価額が大きく変動する可能性があります。 |
| 為替変動リスク |
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当ファンドの実質的に投資する外貨建資産については、一般に外国為替相場が当該通貨に対して円高になった場合には、当ファンドの基準価額が下落する要因となります。 |
| 流動性リスク |
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当ファンドの実質的に投資する株式および債券など有価証券には、組入れ銘柄を売却する際に市場規模や市場動向によっては期待される価格で売却できない等のリスクがあります。 |
| 信用リスク |
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当ファンドの実質的に投資する株式および債券などの有価証券において、経営不振、その他の理由により債務不履行が発生した場合、またはそうした事態が予測される場合には、当該有価証券の価格は大きく下落し、基準価額が下落する要因となります。 |
| カントリーリスク |
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当ファンドの実質的に投資する外貨建資産については、その国の政治、経済情勢、外国為替規制、資本規制等による影響を受け、当ファンドの基準価額が大きく変動する可能性があります。 |
解約による資金流出
に伴うリスク |
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委託会社は、一部解約金の支払資金を手当てするために、当ファンドの組入有価証券等を大量に売却することがあります。この場合、当該取引により当ファンドの基準価額が大きく変動する可能性があります。 |
（ご注意）以上は、基準価額の主な変動要因であり、変動要因はこれらに限られるものではありません。
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取得のお申込み
原則として、毎営業日取得のお申込みができます。ただし、ニューヨークまたはパリの銀行休業日もしくはロンドン証券取引所またはドイツXetra証券取引所の休業日においては、お申込みの受付は行いません。 |
お申込み単位
最低単位を1口または1円として販売会社が定める単位。詳しくは販売会社または委託会社にお問合せください。 |
お申込み価額
お申込み受付日の翌営業日の基準価額（当初1口＝1円） |
信託期間
平成19年6月29日より無期限。ただし、受益者のため有利であると認めるとき、その他の理由により信託を終了させることがあります。 |
決算日
年2回（6月10日および12月10日）（休業日の場合は翌営業日） |
収益分配
毎決算時に収益分配方針に基づいて分配を行います。ただし、基準価額水準、市況動向等によっては分配を行わないことがあります。 |
ご解約のお申込み
原則として、毎営業日解約のお申込みができます。ただし、ニューヨークまたはパリの銀行休業日もしくはロンドン証券取引所またはドイツXetra証券取引所の休業日においては、お申込みの受付は行いません。 |
解約価額
ご解約受付日の翌営業日の基準価額から信託財産留保額を控除した価額とします。代金は原則としてご解約受付日から起算して6営業日目からお支払いいたします。 |
課税関係
原則として、収益分配金および換金時または償還時の個別元本超過額に対して課税されます。詳しくは投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。 |
クーリングオフ
当ファンドのお申し込みに関しては、クーリングオフの適用はありません。 |
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■お申込み時に直接ご負担いただく費用
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| お申込み手数料 |
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お申込み価額に対して上限3.675％（税込）。販売会社によって異なる場合がありますので、詳しくは販売会社お問合せください。 |
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■ご解約時に直接ご負担いただく費用
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| 信託財産留保額 |
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ご解約受付日の翌営業日の基準価額に対して0.3％ |
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■投資信託の保有期間中に間接的にご負担いただく費用
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| 信託報酬 |
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信託財産の純資産総額に対して年1.1025％（税込） |
| ユーロ円債管理費 |
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ユーロ円債の時価総額の年率1.1％程度 |
| その他の費用 |
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証券取引に伴う手数料（売買委託手数料、保管手数料等）、監査報酬、法律顧問・税務顧問への報酬、印刷費用、郵送費用、公告費用、格付費用、資金借入時の支払利息、受益権の管理事務に関連する費用等（いずれも消費税等の各種税金が賦課される場合はそれを含む）。その他の費用については、運用状況等により変動するものであり、事前に料率、上限額等を示すことができません。
詳しくは投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。 |
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