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マーケット・ニュートラル |
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追加型証券投資信託／国際株式型（北米型） （日経新聞掲載名称：ニュートラル）
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■親投資信託への投資を通じて、主として米国株式に実質的に投資します。
■魅力度の高い銘柄を買付け（買いポートフォリオの構築）、魅力度の低い銘柄を借株し売り建てを行い（売りポートフォリオの構築）、株式市場動向にかかわらず安定的な収益の獲得を目指す「マーケット・ニュートラル戦略」を用いて、運用を行います。
■為替フルヘッジを行うことにより為替変動リスクを回避し、安定的な収益確保を行います。
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当ファンドは、主としてユナイテッド米国株式マーケット・ニュートラル・マザーファンド受益証券への投資を通じて株式などの値動きのある有価証券（外貨建資産には為替変動リスクもあります。）に投資しますので、当ファンドの基準価額は変動します。したがって、元本が保証されているものではなく、これを割り込むことがあります。信託財産に生じた利益および損失は、すべて受益者に帰属します。
当ファンドの基準価額の変動要因の主なものは以下の通りです。
有価証券の
価格変動リスク |
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当ファンドは株式等を中心に値動きのある有価証券等に投資します。当ファンドの基準価額は、組入れる株式等の価格変動の影響を受けます。株式等の価格は、国内外の政治、経済、社会情勢、株式等の発行企業の経営状況等の変化により、下落することがあります。その結果、当ファンドの基準価額が値下がりすることがあります。 |
| 為替変動リスク |
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外貨建資産へ投資しますので、為替相場の変動の影響を受けます。為替相場が当該資産の通貨に対して円高になった場合にはファンドの基準価額が値下がりする要因となります。なお、当ファンドは、原則として為替ヘッジを行ないますが、為替ヘッジを行なうにあたっては、ヘッジコストが発生します。また、為替および金利の動向によっては、為替ヘッジに伴なうヘッジコストが予想以上に発生する場合があります。なお、ヘッジコストとは、為替ヘッジを行なう通貨の金利と円の金利の差に相当し、円の金利の方が低い場合には、この金利差の分だけ収益が低下することになります。 |
| 流動性リスク |
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組入有価証券を売却しようとする際に、市場規模や市場動向によっては、組入有価証券が当初期待される価格で売却できずに、基準価額が下落することがあります。 |
デリバティブ取引
のリスク |
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当ファンドは、有価証券先物取引等を利用することがあります。当該有価証券先物取引等は、国内外の経済、政治情勢などの影響を受け変動します。当ファンドにおいては、有価証券先物取引等の価格変動または流動性の予想外の変動があった場合、ファンドの基準価額が値下がりすることがあります。 |
| カントリーリスク |
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外貨建資産に投資をしておりますので、その国の政治・経済情勢・為替相場規制、資本規制等による影響を受け、ファンドの基準価額が値下がりすることがあります。 |
解約による資金流出
に伴うリスク |
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一部解約金の支払資金を手当てするために、ファンドの組入有価証券等を大量に売却しなければならない場合があります。この場合、市場規模や市場動向によっては、当初期待される価格で売却できないことがあり、当該取引によりファンドの基準価額が値下がりする要因となります。
また、ファミリーファンド方式による運用は、運用の効率化に資するものですが、一方で、当ファンドが主要投資対象とするマザーファンドに対し、他のベビーファンドにより多額の追加設定・一部解約等がなされた場合には、マザーファンドにおける売買ならびに組入比率の変化等により、当ファンドの基準価額や運用が影響を受ける場合があります。 |
（ご注意）以上は、基準価額の主な変動要因であり、変動要因はこれらに限られるものではありません。 |
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取得のお申込み
原則として、毎営業日取得のお申込みができます。ただし、ニューヨーク証券取引所あるいはニューヨーの銀行の休業日においては、お申込みの受付は行いません。 |
お申込み単位
最低単位を1口または1円として販売会社が定める単位。詳しくは販売会社または委託会社にお問合せください。 |
お申込み価額
お申込み受付日の翌営業日の基準価額 |
信託期間
平成13年11月30日より無期限。ただし、受益者のため有利であると認めるとき、その他の理由により信託を終了させることがあります。 |
決算日
年2回（3月20日および9月20日）（休業日の場合は翌営業日） |
収益分配
毎決算時に収益分配方針に基づいて分配を行います。ただし、基準価額水準、市況動向等によっては分配を行わないことがあります。 |
ご解約のお申込み
原則として、毎営業日解約のお申込みができます。ただし、ニューヨーク証券取引所あるいはニューヨークの銀行の休業日においては、お申込みの受付は行いません。 |
解約価額
ご解約お申込み日の翌営業日の基準価額とします。代金は原則としてご解約お申込み日から起算して5営業日目からお支払いいたします。 |
課税関係
原則として、収益分配金および換金時または償還時の個別元本超過額に対して課税されます。詳しくは投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。 |
クーリングオフ
当ファンドのお申し込みに関しては、クーリングオフの適用はありません。 |
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| ■お申込み時に直接ご負担いただく費用 |
| お申込み手数料 |
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無手数料です。 |
| ■ご解約時に直接ご負担いただく費用 |
| 信託財産留保額 |
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ありません。 |
| ■投資信託の保有期間中に間接的にご負担いただく費用 |
| 信託報酬 |
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信託財産の純資産総額に対して年1.575%（税込） |
| 実績報酬 |
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計算期間を通じて、基準価額が目標基準価額を上回った場合において、超過部分の31.5%（税込） |
| その他の費用 |
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証券取引に伴う手数料（売買委託手数料、保管手数料等）、監査報酬、法律顧問・税務顧問への報酬、印刷費用、郵送費用、公告費用、格付費用、資金借入時の支払利息、受託者の立替えた立替金の利息、受益権の管理事務に関連する費用等（いずれも消費税等の各種税金が賦課される場合はそれを含む）。この他に当ファンドが投資する投資信託証券についても同様の費用がかかります。その他の費用については、運用状況等により変動するものであり、事前に料率、上限額等を示すことができません。詳しくは投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。 |
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