ユナイテッド・マルチ・マネージャー・ファンド１（愛称：フルーツ王国） ユナイテッド日米株式マーケット・ニュートラル（愛称：ツインライト） ユナイテッド・タートルクラブ・ファンド・シリーズ アジア・パシフィック・ファンド（愛称：大アジア） ディープリサーチ・チャイナ・ファンド（愛称：翡翠探訪） グローバル高配当プラス・ファンド（愛称：世界資産） アジア・ダイナミック日本株ファンド ニュージェネレーション世界環境ファンド（愛称：水と太陽） ユナイテッド為替参照ファンド2007-09（愛称：かわせ飛行） アジア短期債券ファンド（愛称：アジさい） トレンド・フォロー・オープン(安定型) トレンド・フォロー・オープン(積極型) アイザワ-有進　日韓グッドチョイス・ファンド ベトナム株式プラス・オープン（愛称：ベトナム・ドリーム） アジア・エクイティ・インカム・ファンド インドネシア債券ファンド 日本株ロング・ショート戦略ファンド（愛称：成長の風） 日中韓グッドチョイス・ファンド ブラジル・レアル・バランス・オープン（毎月分配型）NEW ・ ご挨拶 ・ 会社概要・沿革 ・ 議決権行使方針 ・ 個人情報保護方針 ・ 当社の特色 ・ 資料請求・各種お問い合わせ ・ 当社の苦情処理・紛争解決措置について 日本株ロング・ショート戦略ファンド（愛称：成長の風） 追加型投信／国内／株式／特殊型　（日経新聞掲載名称：成長の風） ファンドの特徴 ファンドのリスク お申込みメモ ファンドにかかる費用等 販売会社一覧 基準価額一覧 交付目論見書 請求目論見書 月次レポート 運用報告書 ■日本株式ロング・ショート戦略により、株式市場の変動による影響を軽減しつつ、中長期的に積極的なプラスのリターンを目指します。 ■銘柄の選定にあたっては、テーマ・アプローチおよびボトムアップ・アプローチにより投資銘柄を選定します。 ■銘柄選定にあたっては、ミョウジョウ・アセット・マネジメント社から助言を受けます。 当ファンドは、投資信託証券への投資を通じて、実質的に海外の株式や債券など値動きのある有価証券に投資しますので、当ファンドの基準価額は変動します。したがって、元本が保証されているものではなく、これを割り込むことがあります。信託財産に生じた利益および損失は、すべて受益者に帰属します。 当ファンドおよび当ファンドが投資する投資信託証券の基準価額の変動要因の主なものは、以下の通りです。 有価証券等の 価格変動リスク ： 当ファンドは、国内の株式等を主要投資対象としますので、当ファンドの基準価額は、当該株式等の価格変動の影響を大きく受けます。株式等の価格は、国内外の政治・経済・社会情勢の変化、発行企業の業績・経営状況の変化等により変動します。その影響により株式等の価格が下落した場合、当ファンドの基準価額が値下がりする要因になります。 ロング・ショート戦略 固有のリスク ： 当ファンドは、株式の売建て（ショート）を行いますので、売建て（ショート）した株式の価格が上昇した場合にも当ファンドの基準価額にマイナスの影響を及ぼし、場合によっては、売建て（ショート）の特性上、損失が想定以上になることもあります（また、株式を売建て（ショート）するにあたり、借入れコストがかかります。）。当ファンドは、株式市場全体の動向から影響を抑制する運用を行いますが、その影響がなくなるわけではありません。また、買建て（ロング）、売建て（ショート）する株式のリターンの動向について見通しを誤れば基準価額が下落する要因となり、場合によっては大幅に下落する場合があります。 信用リスク ： 有価証券の発行体において、経営不振、その他の理由により債務不履行が発生した場合、またはそうした事態が予測される場合等には、当該発行体が発行する有価証券の価格は大きく下落し、基準価額が値下がりする要因となります。 流動性リスク ： 組入有価証券等を売却あるいは取得しようとする際に、市場規模の縮小や市場動向によっては、組入有価証券が当初期待される価格での取引もしくは機動的な売買ができないことがあり、当ファンドの基準価額に悪影響を及ぼすことがあります。 解約による資金 流出に伴うリスク ： 一部解約金の支払資金を手当てするために、当ファンドが組入れている有価証券等を大量に売却する場合があります。この場合、市場規模や市場動向によっては、有価証券等を当初期待された価格で売却できないことがあり、当ファンドの基準価額が値下がりする要因となります。 （ご注意）以上は、基準価額の主な変動要因であり、変動要因はこれらに限られるものではありません。 購入単位 [一般コース（分配金を受取るコース）] 　１口または１円単位として販売会社が定める単位 [自動けいぞく投資コース（分配金が再投資されるコース）] 　１口または1円単位として販売会社が定める単位 （※原則、購入後に購入コースの変更はできません。） 購入価額 当初申込期間（平成23年６月６日から平成23年６月17日まで） 　１口あたり１円 継続申込期間（平成23年６月20日から平成24年８月27日まで） 　購入申込日の基準価額（1万口当たりで表示しています。） 購入代金 販売会社が定める期日までにお支払いください。 換金単位 [一般コース（分配金を受取るコース）] 　１口または１円単位として販売会社が定める単位 [自動けいぞく投資コース(分配金が再投資されるコース)] 　１口または1円単位として販売会社が定める単位 換金価額 換金（解約）受付日の基準価額 換金代金 原則として換金（解約）受付日から起算して５営業日目からお支払いします。 購入の申込期間 当初申込期間 　平成23年６月６日から平成23年６月17日 継続申込期間 　平成23年６月20日から平成24年８月27日 （期間終了前に有価証券届出書を提出することにより更新されます。） 換金制限 信託財産の資金管理を円滑に行うため、１億口または１億円以上の換金（解約）請求は、正午までにお願いします。 購入・換金申込受付の 中止及び取消し 金融商品取引所等における取引の停止、決済機能の停止、その他やむを得ない事情があるときは、購入・換金（解約）の受付を中止すること、および既に受付けた購入・換金（解約）申込みの受付を取消す場合があります。 信託期間 原則として平成33年８月27日までです。 繰上償還 次のいずれかの場合には、委託会社は、事前に受益者の意向を確認し、受託者と合意のうえ、信託契約を解約し、信託を終了させること（繰上償還）ができます。 　●受益権の口数が10億口を下回ることとなった場合 　●やむを得ない事情が発生したとき 決算日毎年 毎年２月、５月、８月および11月の各27日（休業日の場合は翌営業日） ただし、第一計算期間は、平成23年６月20日から平成23年８月29日までとします。 収益分配 毎決算時に収益分配方針に基づいて収益の分配を行います。 信託金の限度額 ファンドの信託金限度額は1,000億円です。 公告 日本経済新聞に掲載します。 運用報告書 毎年５月および11月の決算時および償還時に運用報告書を作成し、知れている受益者に交付します。 課税関係 課税上は、株式投資信託として取扱われます。配当控除、益金不算入制度の適用はありません。 ■投資者が直接的に負担する費用 購入時手数料 ： 購入申込受付日（ただし、当初募集期間においては、１口当たり１円）の基準価額に申込口数を乗じて得た額に、上限を3.15％（税抜 3.00％）として、販売会社が定める料率を乗じて得た額とします。 信託財産留保額 ： ありません。 ■投資者が信託財産で間接的に負担する費用 運用管理費用 （信託報酬） ： ファンドの日々の純資産総額に以下の率を乗じて得た額とします。運用管理費用は、毎決算時または信託終了のときに、信託財産から支払われます。 当ファンドの 運用管理費用 （信託報酬）（年率） 年2.0265％（税抜 年1.93％） 配分 委託会社 年1.1025％（ 税抜 年1.050％） 販売会社 年0.840％（ 税抜 年0.800％） 受託会社 年0.084％（ 税抜 年0.080％） ※投資顧問会社（助言者）に対する報酬は、ファンドから委託会社が受ける報酬の中から支払われます。 実績報酬 ： ・運用の実績に応じて実績報酬が発生します。 ・ 実績報酬は毎決算時における過去最高値の基準価額（実績報酬控除後）をハイウォーターマークとし、基準価額がハイウォーターマークを上回った場合、その超過額に対して21.0％（税抜20.0％）を乗じて算出されます。ただし、第一計算期間におけるハイウォーターマークは10,000 円とします。 ・ 当該実績報酬は、日次で計算され、日々の基準価額に反映されます。 ・ 当該実績報酬は、毎決算時および信託終了のとき信託財産中より支払われます。 その他の費用・ 手数料 ： ・ 信託財産に関する租税 ・ 監査費用（消費税相当額を含みます） ・ 諸費用（目論見書の作成費用など） �@目論見書などの作成および交付に関する費用、�A運用報告書の作成および交付に係る費用、�B計理およびこれに付随する業務に係る費用、�C公告に係る費用、�D法律顧問および税務顧問に対する報酬および費用など ※ これらの費用等は、運用状況等により変動するため、料率、上限率等をあらかじめ表示することが出来ません。 ■税金 税金は表に記載の時期に適用されます。 以下の表は個人投資者の源泉徴収時の税率であり、課税方法等により異なる場合があります。 時期 項目 税金 分配時 所得税および地方税 配当所得として課税 普通分配金に対して10％ 換金（解約）時および償還時 所得税および地方税 譲渡所得として課税 換金（解約）時および償還時の差益（譲渡益）に対して10％ ※上記は平成23年4月28日現在のものであり、税法が改正された場合等には、税率等が変更されることがあります。 ※法人の場合は上記とは異なります。 ※税金の取扱いの詳細については、税務専門家等にご確認されることをお勧めします。 ■かざか証券 本サイトは、ファンドの商品性格および運用状況等についてお伝えすることを目的として、ユナイテッド投信投資顧問株式会社が作成したものです。特定の商品の勧誘や売買の推奨等を目的としたものではありません。本サイトは信頼できると考えられる情報に基づいて作成しておりますが、情報の正確性、完全性を保障するものではありません。本サイトに記載している各事項は、現時点または過去の実績を示したものであり、将来の成果を示唆または保証するものではありません。本サイトの記載内容、数値等については、作成時点のものであり事前の連絡なしに変更されることがあります。
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