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グローバル高配当プラス・ファンド（愛称：世界資産） |
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追加型投信／海外／資産複合 （日経新聞掲載名称：世界資産）
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■世界の高配当株式等*1およびトレーディング戦略への投資を行います*2。
■四半期毎に安定的な分配を行うことを目指します。
■信託財産の安定的な成長を目指します。
*1 株式および不動産投資信託（REIT）をいいます。
*2世界の高配当株式等およびトレーディング戦略への投資は、バークレイズ銀行の発行するユーロ円債への投資を通じて行います。
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当ファンドは、ユーロ円債への投資等を通じて、実質的に株式や債券などの値動きのある有価証券等に投資しますので、当ファンドの基準価額は変動します。したがって、元本が保証されているものではなく、これを割り込むことがあります。信託財産に生じた利益および損失は、すべて受益者に帰属します。
当ファンドの基準価額の変動要因の主なものは以下の通りです。
有価証券等の
価格変動リスク |
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当ファンドは、原則として特定のユーロ円債を主要投資対象とし、可能な限り高位に組み入れます。したがって、当ファンドの基準価額は、当該ユーロ円債の価格変動の影響を大きく受けます。
また、当該ユーロ円債を通じて、実質的に株式や債券など値動きのある有価証券に投資しますので、国内外の政治、経済、社会情勢等により価格が下落した場合には、その影響により当該ユーロ円債の価格が下落し、当ファンドの基準価額が値下がりする要因になります。 |
| 信用リスク |
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当ファンドは、特定のユーロ円債を主要投資対象とし、当該ユーロ円債の売却にあたっては特定の金融機関の買い取りによる形式となります。当該金融機関の経営不振等により同債券の買い取りに支障が生じた場合には、当ファンドの基準価額が影響を受け損失を被ることがあります。
当ファンドがユーロ円債を通じて実質的に投資する株式および債券などの有価証券の発行体において、経営不振、またはそうした事態が予測される場合等には、当該ユーロ円債の価格は大きく下落し、基準価額が値下がりする要因となります。 |
銘柄集中リスク
（流動性リスク） |
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解約資金の手当て等のために、当ファンドが投資する特定のユーロ円債を大量に売却しなければならなくなった場合に、市場動向や取引量の状況によっては、不利な価格での取引を余儀なくされる可能性があり、ファンドの基準価額が影響を受け損失を被ることがあります。また、当該ユーロ円債を通じて実質的に投資する株式および債券など有価証券には、組入れ銘柄を売却する際に市場規模や市場動向によっては期待される価格で売却できない等のリスクがあります。 |
| 為替変動リスク |
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当ファンドがユーロ円債を通じて実質的に投資する外貨建資産については、一般に外国為替相場が当該通貨に対して円高になった場合には、当該ユーロ円債の価格は下落し、当ファンドの基準価額が値下がりする要因となります。 |
| カントリーリスク |
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当ファンドがユーロ円債を通じて実質的に投資する外貨建資産については、その国の政治、経済情勢、外国為替規制、資本規制等による影響を受け、当ファンドの基準価額が大きく変動する可能性があります。 |
（ご注意）以上は、基準価額の主な変動要因であり、変動要因はこれらに限られるものではありません。
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取得のお申込み
原則として、毎営業日取得のお申込みができます。ただし、ニューヨークまたはロンドンの銀行の休業日においては、お申込みの受付は行いません。 |
お申込み単位
最低単位を1口または1円として販売会社が定める単位。詳しくは販売会社または委託会社にお問合せください。 |
お申込み価額
お申込み受付日の翌営業日の基準価額（当初1口＝1円） |
信託期間
平成19年2月20日より無期限。ただし、受益者のため有利であると認めるとき、その他の理由により信託を終了させることがあります。 |
決算日
年4回（3月、6月、9月および12月の各10日）（休業日の場合は翌営業日） |
収益分配
毎決算時に収益分配方針に基づいて分配を行います。ただし、基準価額水準、市況動向等によっては分配を行わないことがあります。 |
ご解約のお申込み
原則として、毎営業日解約のお申込みができます。ただし、ニューヨークまたはロンドンの銀行の休業日においては、お申込みの受付は行いません。 |
解約価額
ご解約お申込み日の翌営業日の基準価額から信託財産留保額を控除した価額とします。代金は原則としてご解約受付日から起算して6営業日目からお支払いいたします。 |
課税関係
原則として、収益分配金および換金時または償還時の個別元本超過額に対して課税されます。詳しくは投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。 |
クーリングオフ
当ファンドのお申し込みに関しては、クーリングオフの適用はありません。 |
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■お申込み時に直接ご負担いただく費用
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| お申込み手数料 |
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お申込み価額に対して上限3.675％（税込）。販売会社によって異なる場合があるので、詳しくは販売会社にお問合せください。 |
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■ご解約時に直接ご負担いただく費用
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| 信託財産留保額 |
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ご解約受付日の翌営業日の基準価額に対して0.5％ |
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■投資信託の保有期間中に間接的にご負担いただく費用
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| 信託報酬 |
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基準価額が9,000円以上のとき
信託財産の純資産総額に対して年1.2075％（税込）
基準価額が9,000円未満のとき
信託財産の純資産総額に対して年1.0500％（税込） |
| ユーロ円債管理費 |
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ユーロ円債の時価総額の年率0.8%程度 |
| その他の費用 |
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証券取引に伴う手数料（売買委託手数料、保管手数料等）、監査報酬、法律顧問・税務顧問への報酬、印刷費用、郵送費用、公告費用、格付費用、資金借入時の支払利息、受益権の管理事務に関連する費用等（いずれも消費税等の各種税金が賦課される場合はそれを含む）。
その他の費用については、運用状況等により変動するものであり、事前に料率、上限額等を示すことができません。詳しくは投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。 |
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