ユナイテッド投信投資顧問／投資信託一覧／ユナイテッド・タートルクラブ・ファンド・シリーズ

ユナイテッド・マルチ・マネージャー・ファンド１（愛称：フルーツ王国）

マーケット・ニュートラル

ユナイテッド日米株式マーケット・ニュートラル（愛称：ツインライト）

ユナイテッド・タートルクラブ・ファンド・シリーズ

アジア・パシフィック・ファンド（愛称：大アジア）

おきなわ・かりゆしファンド（愛称：かりゆし）

ディープリサーチ・チャイナ・ファンド（愛称：翡翠探訪）

グローバル高配当プラス・ファンド（愛称：世界資産）

アジア・ダイナミック日本株ファンド

ニュージェネレーション世界環境ファンド（愛称：水と太陽）

ユナイテッド為替参照ファンド2007-09（愛称：かわせ飛行）

アクティブ・バリュー債券ファンド（隔月決算型）

アクティブ・バリュー債券ファンド（資産成長型）

アジア短期債券ファンド（愛称：アジさい）

BRICsプラスVISTA短期債券ファンド（愛称：ブリックスビスタ）

トレンド・フォロー・オープン(安定型)

トレンド・フォロー・オープン(積極型)

アイザワ-有進　日韓グッドチョイス・ファンド

ベトナム株式プラス・オープン

アジア・エクイティ・インカム・ファンド


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ユナイテッド・タートルクラブ・ファンド・シリーズ

ユナイテッド・タートルクラブ・ファンド・安定型
追加型投信／内外／資産複合　（日経新聞掲載名称：ゼニガメ）
ユナイテッド・タートルクラブ・ファンド・バランス型
追加型投信／内外／資産複合　（日経新聞掲載名称：ウミガメ）
ユナイテッド・タートルクラブ・ファンド・積極型
追加型投信／内外／株式　（日経新聞掲載名称：ミノガメ）

	交付目論見書
	請求目論見書
	運用報告書ゼニガメ／ウミガメ／ミノガメ
	月次レポートゼニガメ／ウミガメ／ミノガメ

■当ファンド・シリーズは、投資信託証券への投資を通じて、実質的に日本を含む世界各国の株式、債券および為替取引ならびに派生商品（先物取引およびオプション取引等）に分散投資を行う事により、投資信託の長期成長を目指します。

■投資信託証券への投資にあたっては、定性評価および定量評価等を勘案して選択した投資信託証券（以下「指定投資信託証券※」ということもあります。）の中から分散投資を行います。なお、指定投資信託証券は信託約款に定められ、適宜見直しが行われます。
※指定投資信託証券は、その収益の源泉の違いにより、「債券型ファンド」、「株式型ファンド」および「絶対収益追求型ファンド」に分類されます。

債券型ファンド	組入資産による主たる収益が実質的に債券を源泉とするファンドをいいます。
株式型ファンド	組入資産による主たる収益が実質的に株式を源泉とするファンドをいいます。
絶対収益追求型ファンド	特定の市場に左右されにくい収益の追求を目指すファンド。もしくは、ロング・ショート戦略により収益の追求を目指すファンドをいいます。

「安定型」における指定投資信託証券への投資配分比率は以下の通りです。
・「債券型ファンド」
50％（±10％）
・「絶対収益追求型ファンド」
50％（±10％）

「バランス型」における指定投資信託証券への投資配分比率は以下の通りです。
・「債券型ファンド」
30％（±10％）
・「株式型ファンド」
50％（±10％）
・「絶対収益追求型ファンド」
20％（±10％）

「積極型」における指定投資信託証券への投資配分比率は以下の通りです。
・「株式型ファンド」
90％（±５％）
・「絶対収益追求型ファンド」
10％（±５％）

当ファンドは、投資信託証券への投資等を通じて、株式や債券などの値動きのある有価証券に実質的に投資しますので、当ファンドの基準価額は変動します。したがって、元本は保証されているものではありません。信託財産に生じた利益および損失は、すべて受益者に帰属します。
当ファンドまたは当ファンドが投資する投資信託証券の基準価額の変動要因の主なものは以下の通りです。

有価証券等の価格変動リスク	：	各ファンドおよび各ファンドが投資する投資信託証券は、株式や債券など値動きのある有価証券を組入れておりますので、当該投資信託証券が組入れる株式や債券の価格変動の影響を受けます。また、債券の市場価格は、概して金利が上昇すると下落し、金利が低下すると上昇します。残存期間の長い債券の方が短い債券より金利の変化率が高い傾向にあります。株式や債券等の価格は、国内外の政治、経済、社会情勢、株式や債券等の発行企業の経営状況等により変化します。その結果、各ファンドの基準価額が値下がりすることがあります。
為替変動リスク	：	投資信託証券を通じて外貨建資産に投資しておりますので、為替相場の変動の影響を受けます。為替相場が当該資産の通貨に対して円高になった場合には各ファンドの基準価額が値下がりする要因となります。なお、各ファンドは、原則として為替ヘッジを行いません。
流動性リスク	：	有価証券等を売却あるいは取得しようとする際に、市場に十分な需要や供給がない場合や取引規制等により十分な流動性の下での取引を行なえない等、流動性の影響を受けます。一般に、流動性の低い有価証券は、より高い有価証券に比べ価格変動率が高くなる傾向があります。各ファンドおよび各ファンドが投資する投資信託証券が保有する有価証券等において流動性が損なわれた場合、各ファンドの基準価額はその影響を受け、値下がりする要因となる可能性があります。
信用リスク	：	有価証券の発行体において、経営不振、その他の理由により債務不履行が発生した場合、またはそうした事態が予測される場合等には、当該発行体が発行する有価証券の価格は大きく下落し、基準価額が値下がりする要因となります。
カントリーリスク	：	投資信託証券を通じて外貨建資産に一部投資しておりますので、その国の政治、経済情勢、外国為替規制、資本規制等による影響を受け、各ファンドの基準価額が値下がりすることがあります。各ファンドが投資する投資信託証券には、新興市場に投資をするものが含まれています。新興市場では、法制・司法・当局による規制等が未だ整備途上の場合があり、その運用や判断が不透明である可能性があります。かかる不透明さが各ファンドに悪影響を及ぼす可能性があります。
デリバティブ取引等に伴うリスク	：	各ファンドが投資する投資信託証券において、デリバティブ取引等を利用する場合があります。当該デリバティブ取引等の価格は、対象指数や対象資産等の市況、先物等の市場の需給等を反映して変動しますので、当該投資信託証券の基準価額が変動する要因となります。デリバティブ取引等の価格変動または流動性の予想外の変動があった場合、各ファンドの基準価額が値下がりすることがあります。
解約による資金流出に伴うリスク	：	一部解約金の支払資金を手当てするために、各ファンドの組入有価証券等を大量に売却しなければならない場合があります。この場合、市場規模や市場動向によっては、当初期待される価格で売却できないことがあり、当該取引により各ファンドの基準価額が値下がりする要因となります。また、各ファンドが投資する投資信託証券の資金動向により、各ファンドの基準価額や運用が影響を受ける場合があります。

（ご注意）以上は、基準価額の主な変動要因であり、変動要因はこれに限られるものではありません。

取得のお申込み
原則として、毎営業日取得のお申込みができます。ただし、ニューヨークもしくはロンドンの各取引所の休業日またはニューヨークもしくはロンドンの銀行休業日においては、お申込の受付は行いません。

お申込み単位
最低単位を1 万円以上1 円単位として各販売会社が任意に定める単位。

お申込み価額
お申込み受付日の翌営業日の基準価額となります。

信託期間
平成13年6月1日より原則として無期限です。

決算日
毎年5月31日（休業日の場合は翌営業日）

収益分配
毎決算時に収益分配方針に基づいて分配を行います。ただし、基準価額水準、市況動向等によっては分配を行わないことがあります。

解約のご請求
原則として、毎営業日解約のご請求ができます。ただし、ニューヨークもしくはロンドンの各取引所の休業日またはニューヨークもしくはロンドンの銀行休業日においては、ご請求の受付は行いません。

ご解約価額
ご解約受付日の翌営業日の基準価額とします。ご解約代金は原則として、ご解約受付日から起算して6営業日目からお支払します。

課税関係
原則として、収益分配時の普通分配金ならびに換金時の値上がり益および償還時の償還差益に対して所定の税率により課税されます。詳しくは投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。

クーリングオフ
当ファンドはのお申し込みに関しては、クーリングオフの適用はありません。

■お申込み時に直接ご負担いただく費用

お申込み手数料

：

お申込み価額に対して上限3.15％（税込）。販売会社によって異なる場合がありますので、詳しくは販売会社にお問合せください。

■ご解約時に直接ご負担いただく費用

解約手数料：ありません。
信託財産留保額：ありません。

■投資信託の保有期間中に間接的にご負担いただく費用

信託報酬等

：

各ファンドが負担する実質的な信託報酬率（概算）は、年1.785％（税込）±0.3％です。
各ファンドが投資する指定投資信託証券の信託報酬を含みます。

*各ファンドが投資する投資信託証券の信託報酬率を、投資配分比率で加重平均して計算した概算値です。ただし、この値はあくまで目安であり、ファンドの実際の投資信託証券の組入れ状況等によって±0.3％程度変動しますので、受益者が負担する実質的な信託報酬も変動します。なお、この実質的な信託報酬率は、平成21 年6 月12 日現在の指定投資信託証券（投資対象ファンド）に基づくものであり、指定投資信託証券の変更および見直し等により将来的に変動します。
各ファンド（共通）	年1.365％
投資信託証券*	年0.420％
計	年1.785％

その他の費用

：

各ファンドの組入有価証券の売買に係る売買委託手数料等、デリバティブ取引等に係る手数料および外貨建資産の保管等に要する費用は、受益者の負担とし、信託財産中から支弁します。
・信託財産の財務諸表の監査に要する費用は、受益者の負担とし、各ファンドの計算期間を通じて毎日、当該計算期間の日数で除して計算し、毎計算期末または信託終了のとき当該消費税等相当額とともに信託財産中から支弁します。
・信託財産に関する租税、信託事務の処理等に要する諸費用（法律顧問・税務顧問への報酬、印刷費用、郵送費用、公告費用、格付費用、受益権の管理事務に関連する費用等を含みます。以下、「諸経費」といいます。）および諸経費にかかる消費税等ならびに受託者の立替えた立替金の利息は信託財産中から支弁します。
・信託財産において一部解約に伴う支払資金の手当て等を目的として資金借入れの指図を行った場合、当該借入金の利息は信託財産中から支弁します。
・投資する投資信託証券について上記と同様の費用がかかっており、当該費用は、投資する投資信託証券の信託財産中から支弁します。
※詳しくは、投資信託説明書（交付目論見書）の「７.手数料等及び税金」をご覧ください。

■楽天銀行

■日興コーディアル証券
（投信スーパーセンター専用）

■ＳＢＩ証券

■楽天証券

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