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ユナイテッド日米株式マーケット・ニュートラル（愛称：ツインライト） |
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追加型投信／内外／資産複合／特殊型（絶対収益追求型） （日経新聞掲載名称：ツインライト）
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■外国籍投資信託の受益証券を主たる投資対象とし、実質的に日本および米国の株式によるマーケット・ニュートラル運用を通じて、株式市場の動向に左右されにくい安定的な収益の獲得を目指します。
■外国籍投資信託の運用は、安定した絶対リターンの追求を得意とする米国のアナリティック・インベスターズ・エルエルシーが行います。
■決算毎に獲得した収益の分配を目指します。 |
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当ファンドおよび当ファンドが投資する投資信託証券は、株式などの値動きのある有価証券等に投資しますので、当ファンドの基準価額は変動します。したがって、元本が保証されているものではなく、これを割り込むことがあります。信託財産に生じた利益および損失は、すべて受益者に帰属します。
当ファンドおよび当ファンドが投資する投資信託証券の基準価額の変動要因の主なものは、以下の通りです。
有価証券等の
価格変動リスク |
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当ファンドが投資する投資信託証券は、株式や債券など値動きのある有価証券を組入れておりますので、当該投資信託証券が組入れる株式や債券の価格変動の影響を受けます。また、債券の市場価格は、概して金利が上昇すると下落し、金利が低下すると上昇します。残存期間の長い債券の方が短い債券より金利の変化率が高い傾向にあります。株式や債券等の価格は、国内外の政治、経済、社会情勢、株式や債券等の発行企業の経営状況等により変化します。その結果、ファンドの基準価額が値下がりすることがあります。 |
| 金利変動リスク |
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投資信託証券を通じて債券を組入れておりますので、金利変動の影響を受けます。一般に金利が上昇した場合には、既に発行されて流通している債券の価格は下落します。金利上昇は、投資信託証券が投資する債券の価格に影響を及ぼし、当ファンドの基準価額が値下がりする要因となります。また、残存期間の長い債券の方が短い債券より金利の変化率が高い傾向にあります。 |
| 為替変動リスク |
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投資信託証券を通じて外貨建資産に投資しておりますので、為替相場の変動の影響を受けます。為替相場が当該資産の通貨に対して円高になった場合には当ファンドの基準価額が値下がりする要因となります。 |
| 信用リスク |
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有価証券の発行体において、経営不振、その他の理由により債務不履行が発生した場合、またはそうした事態が予測される場合等には、当該発行体が発行する有価証券の価格は大きく下落し、基準価額が値下がりする要因となります。 |
| 流動性リスク |
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有価証券等を売却あるいは取得しようとする際に、市場に十分な需要や供給がない場合や取引規制等により十分な流動性の下での取引を行なえない等流動性の影響を受けます。一般に、流動性の低い有価証券は、より高い有価証券に比べ価格変動率が高くなる傾向があります。当ファンドが投資する投資信託証券が保有する有価証券等において流動性が損なわれた場合、当ファンドの基準価額はその影響を受け、値下がりする要因となる可能性があります。 |
| カントリーリスク |
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投資信託証券を通じて外貨建資産に一部投資しておりますので、その国の政治、経済情勢、外国為替規制、資本規制等による影響を受け、ファンドの基準価額が変動する可能性があります。その結果、基準価額が値下がりすることがあります。 |
解約による資金
流出に伴うリスク |
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一部解約金の支払資金を手当てするために、ファンドの組入有価証券等を大量に売却しなければならない場合があります。この場合、市場規模や市場動向によっては、当初期待される価格で売却できないことがあり、当該取引によりファンドの基準価額が値下がりする要因となります。
また、ファンド・オブ・ファンズ方式及びファミリーファンド方式による運用は、運用の効率化に資するものですが、一方で、当ファンドが組入れる投資信託証券および当該投資信託証券が組入れるマザーファンドに対し、多額の追加設定・一部解約等がなされた場合には、売買ならびに組入比率の変化等により、当ファンドの基準価額や運用が影響を受ける場合があります。 |
（ご注意）以上は、基準価額の主な変動要因であり、変動要因はこれらに限られるものではありません。
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取得のお申込み
原則として、毎営業日取得のお申込みができます。ただし、ニューヨーク証券取引所あるいはニューヨーク、ロンドンまたはダブリン（アイルランド）の銀行の休業日においては、お申込みの受付は行いません。 |
お申込み単位
最低単位を1口または1円として販売会社が定める単位。詳しくは販売会社または委託会社にお問合せください。 |
お申込み価額
お申込み受付日の翌営業日の基準価額 |
信託期間
平成14年10月1日より無期限。ただし、受益者のため有利であると認めるとき、その他の理由により信託を終了させることがあります。 |
決算日
年2回（3月20日および9月20日） （休業日の場合は翌営業日） |
収益分配
毎決算時に収益分配方針に基づいて分配を行います。ただし、基準価額水準、市況動向等によっては分配を行わないことがあります。 |
ご解約のお申込み
原則として、毎営業日解約のお申込みができます。ただし、ニューヨーク証券取引所あるいはニューヨーク、ロンドンまたはダブリン（アイルランド）の銀行の休業日においては、お申込みの受付は行いません。 |
解約価額
ご解約お申込み日の翌営業日の基準価額とします。代金は原則としてご解約お申込み日から起算して5営業日目からお支払いいたします。 |
課税関係
原則として、収益分配金および換金時または償還時の個別元本超過額に対して課税されます。詳しくは投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。 |
クーリングオフ
当ファンドはのお申し込みに関しては、クーリングオフの適用はありません。 |
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■お申込み時に直接ご負担いただく費用
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| お申込み手数料 |
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お申込み価額に対して上限2.1%（税込）。販売会社によって異なる場合がありますので、詳しくは販売会社にお問合せください。 |
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■ご解約時に直接ご負担いただく費用
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■投資信託の保有期間中に間接的にご負担いただく費用
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実質的な
信託報酬 |
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信託財産の純資産総額に対して年1.9665%（税込）±0.1%（概算）
（ニチ・ベイマーケットニュートラルファンドを95%、ユナイテッド日本債券ベビーファンドを5%組入れた場合の数値） |
| 実績報酬 |
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計算期間を通じて、基準価額が目標基準価額を上回った場合において、超過部分の31.5%（税込） |
| その他の費用 |
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証券取引に伴う手数料（売買委託手数料、保管手数料等）、監査報酬、法律顧問・税務顧問への報酬、印刷費用、郵送費用、公告費用、格付費用、資金借入時の支払利息、受託者の立替えた立替金の利息、受益権の管理事務に関連する費用等（いずれも消費税等の各種税金が賦課される場合はそれを含む）。この他に当ファンドが投資する投資信託証券についても同様の費用がかかります。その他の費用については、運用状況等により変動するものであり、事前に料率、上限額等を示すことができません。詳しくは投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。 |
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